日本郵便の転居届（転送サービス）には「解除」という公式な手続きがなく、e転居からも取り消せません。転送を止めるには、旧住所欄にばつ印を付けた転居届を、解除したい住所ごとに提出します。
引っ越しした際に 日本郵便 に「 転居届 」って出していますか？申請すると届出日から1年間に限り、旧住所から新住所へ郵便物の転送が出来ます（転居日からではなく、届け出た日が起算日です）。
著者も引っ越しの際には頻繁に活用させていただいています。
ただし、一時的に住所を移動していたときにこれを使用すると、元の住所に戻った場合でもこれを「 解除 」するということが出来ません。
窓口の方に聞いても「 転居届 の『 解除 』は出来ないので、『新住所』から『旧住所』に（最初に出した『転送届』とは逆向きの）『転居届』を出してください」と、けんもほろろな案内をされます。
ただ、このやり方だと「新住所」で自分の名義の郵便物を受け取れなくなりますよね（例えば、自宅と事務所が別になっていて、一時的に事務所で個人の郵便物を受け取りたい場合などはどうでしょう？）
でも、表立ってアナウンスはされていないですが、実は 転居届 を 解除 する方法が存在するのです。
今回はそのやり方をご紹介します。
e転居（オンライン申請）では転送を解除できません
最初に押さえておきたいのが、e転居はあくまで「申し込み専用」のサービスだということです。
スマホやパソコンから転居届を出せるので便利なのですが、いったん開始した転送をWeb上から解除・中止することはできません。マイページから取り消しボタンを探しても見つからないのはこのためです。
e転居で申し込んだ場合でも、転送を止めるには次に紹介する「紙の転居届」での手続きが必要になります。
【 日本郵便 】 転居届 を 解除 する方法
以下のポイントを踏まえて、「転居届」を計２通申請しましょう。
- 書き忘れと勘違いされないように、「旧住所」の欄に「ばつ印」を付けておく。
- 転居者氏名欄を記載する。
- 「新住所」の欄に転居届を解除したい住所を記載する（先程の例でいうところの「自宅」を記載したものと「事務所」を記載したもの、１通ずつ申請する必要がある）。
記入欄ごとに整理すると以下のとおりです。
| 転居届の記入欄 | 記載する内容 | 理由 |
|---|---|---|
| 旧住所 | ばつ印を付ける（空欄にしない） | 空欄だと書き忘れと勘違いされるため |
| 転居者氏名 | 転送を解除したい人の氏名 | 誰あての転送を止めるかの特定に必要 |
| 新住所 | 転送を解除したい住所 | この住所あての郵便物が転送されなくなる |
| 提出する通数 | 解除したい住所ごとに1通 | 自宅・事務所の2か所なら計2通必要 |
具体的には以下の赤枠で囲んだ箇所のみ記載しましょう。
カンタンですね。
提出は郵便窓口でなくてもOK（切手不要でポストに投函できます）
転居届というと窓口に並ぶイメージがありますが、記入した転居届は切手を貼らずにそのままポストへ投函できます。
窓口に行く時間が取れない場合でも手続きできるので、覚えておくと便利です。
なお提出後、実際に転送が止まるまでには一定の日数がかかります。急いで止めたい場合は、余裕をもって早めに提出しておきましょう。
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最終確認月: 2026年9月
